プレーヤーガイド

執筆者佐藤麻衣

そんな人気絶好調のオンラインカジノですが、そもそも日本でオンラインカジノをプレイするのは合法なの？そんな疑問を持ったプレイヤーもいるかもしれません。法規制に関する知識不足はしばしばプレイヤーの無駄な不安につながることから、この記事ではCasinoAlphaのカジノエキスパートである佐藤麻衣が日本のオンラインカジノの合法性について詳しく解説します。日本におけるオンラインカジノは2013年頃から普及し始め、2019年頃より大ブームの様相を呈しいい気に普及が広がり、以降2021年まで毎年40%増の勢いでプレイヤー数が増え得続けて今に至ります。 日本のオンラインカジノは合法なのか？ ランドベースとオンラインでのカジノの法律上のデータ オンカジ合法性を評価する際の要因 信頼できないカジノのサイン オンラインカジノのセキュリティについてのヒント 日本におけるオンラインカジノの合法性－まとめ 日本のオンラインカジノは合法なのか？ 日本の法律では、海外の企業でライセンスを得たカジノ企業がインターネットを介して日本の法域内にいるプレイヤーにオンラインで提供するカジノサービスを取り締まる法律は存在していないのが現状です。 日本においては、刑法で定められている通り、賭博は違法です。胴元として賭博を開催することも、そして参加者として関与することも違法です。ではなぜ、日本ではこれほどまでにオンラインカジノが語られれているのでしょうか？日本の刑法では、胴元と参加者が国内にいる場合にのみ刑法が適用されるため、オンラインカジノに関する厳密な法律は存在していないのが現状です。 明白に不法とは言えないものの、法規制が存在しない つまり、現行の法律ではオンラインカジノを取り締まれないのが実際です。憲法で通信の自由が保障されている以上、日本ではインターネット通信を検閲することはできません。つまり、オンラインカジノへのアクセスを制御する法整備は不在なのです。これを言い出したら、きりがありません。ラスベガスに飛行機を飛ばしている航空会社が賭博罪・賭博ほう助罪に問われるのか？そんなことはありません。 以前、警察が日本でオンラインカジノをプレイするプレイヤーを検挙したことがあったのは事実ですが、裁判で争った結果、日本の現状の法律では賭博を禁止する刑法には違反していないとの判決が出ているのです。賭博は違法であるものの、その賭博の成立根拠として、胴元と参加者が日本国内にいること、という法律を超えた範囲でのカジノを規制する法律が存在していないのが実際なのです。 閣議を通過したIR法案はランドカジノを規制するもので、オンラインカジノを規制するものではない 統合型リゾート（IR）、つまりカジノ複合型リゾート施設の開設が日本で話題になって久しいものの、この法律はあくまでランドベースのカジノの設立を検討するための法律です。日本国外でライセンスを得、オンラインでギャンブルサービスを提供する企業を取り締まる法規制は現在、日本には存在していません。 賭博は賭博なのですが、オンラインで胴元が海外にいてプレイヤーが日本にいるオンラインカジノは、現行の法律の適用外なのです。 ランドベースとオンラインでのカジノの法律上のデータ カジノタイプ 合法性 詳細 税 ランドカジノ 制約付きで合法 2018年に議会を通過したIR法案では、カジノを含む統合型リゾート3施設の設置を認可。 東京、大阪などの大都市で運営 日本の居住者は、入場料の支払いと身分証明書が必要 ゲーミングからの収入に対し、30%の税率適用 ゲーミングでの利益に対し30%の課税 オンラインカジノ グレーゾーン オンラインカジノを合法または非合法とする明確な法律は不在 政府による規制はなし 一部のオフショアサイトが日本人プレイヤーを受け入れ銀行によっては、オンラインカジノとの決済を拒否する可能性あり 日本政府による直接の税徴収はない 日本では今、IR（統合型リゾート）の枠組みでカジノに関する法規制が整備されつつあるものの、オンラインカジノを禁止する直接の法律は存在していないのが現状です。賭博自体は違法ではあるものの、ではなぜラスベガスに飛行機を飛ばす航空会社が賭博法違反とならないのか？という質問への明確な答えがないのと同様、インターネットによる賭博を直接禁止する法律が存在していないため、オンラインカジノは法律を通じた対策がなされず、グレーゾーンというべき状態のままとなっている状況です。 要点 IR法案により、ランドベースのカジノは日本で合法的に運営できるよう議論が進んでいるものの、観光客ではない日本国民の入場は高額の入場料と共に厳しく規制されている 日本におけるオンラインカジノは、明確に禁止する法律が存在せず、グレーゾーンのまま運用されている カジノの種類 法規制 ランドベースカジノ IR法案で規制 オンラインカジノ 直接禁止する法律が存在しない 公営ギャンブル 各官公庁が管轄 パチンコ 遊戯として警察庁が管轄 その他のアングラギャンブル すべて違法 オンカジ合法性を評価する際の要因 おすすめオンラインカジノでプレイすることの合法性を検討するなら、以下に挙げる項目を検討することが大切となります。オンラインカジノのこれらの側面を確認することで、安全にプレイ、入金、出金ができる安全なオンラインカジノを選ぶことができます。 ライセンスと監督機関 日本国外の法域（マルタ、キュラソー、イギリス、ジブラルタルなど）で、定評のあるライセンスを取得しているかどうか 企業としての評判 […]

執筆者山本晴

KYC（本人認証）って何？KYCとは、Know your customerの頭文字をつなげた略語で、企業がサービスを提供する相手が誰なのかを把握する義務、つまりユーザー目線で見れば、本人であることを証明する手続きとなります。この記事では、CasinoAlphaのカジノエキスパートの山本晴が、KYCはなぜ必要なのか、スキップできないのか、KYCをすべきタイミングについて、分かりやすくガイドにまとめて解説します。 KYC手続きはこうやる－シンプルな8ステップの手順ガイド KYC手続きで必要になる書類 本人認証にかかる時間 再認証が必要になる場合 KYC認証不要のオンラインカジノ KYCでよくある拒否理由 KYCを完成させる方法のガイド－まとめ KYC手続きはこうやる－シンプルな8ステップの手順ガイド 当サイトに掲載している推奨オンラインカジノへのリンクから、オンラインカジノ登録ページを開く 登録ボタンを押す 氏名、住所、電話番号、メールアドレスなど必要事項を入力する アカウントを認証する アカウントのマイページで、KYC本人認証手続きのリンクを押す 本人確認書類の写真を撮る、またはスキャンする 写真、またはスキャンした書類のコピーの電子ファイルをオンラインカジノでアップロードする 本人認証完了通知を受け取り、kyc認証手続き完了 オンラインカジノでKYCが大切な理由 KYCは、実はオンラインカジノ独特の手続きではありません。現代では、銀行、仮想通貨取引所、証券会社、国際送金サービスなど、主に国際的な金融の枠組みにかかわるサービスで口座を開設する際、必ず利用者に求められる手続きで、サービス提供側には法律で義務化されています。よって、この手続きを行わなければ口座開設またはアカウント開設が完了せず、サービスが提供されません。 これは、国際的なテロ資金供与防止やマネーロンダリング対策として位置づけられているものです。例えば、オンラインカジノに入金し、ゲームをちょこっとだけ遊んで出金し、その記録が残れば、その資金は「カジノで得た資金」となり、資金のデモとを追跡するのが難しくなり、金融犯罪の温床となってしまいます。一般市民であるプレイヤーにとっては資金洗浄やテロ資金供与などは無縁の話のように思えますが、こうした国際的な秩序を維持するためにKYC手続きはなくてはならないものなのです。 KYC手続きで必要になる書類 パスポート（有効期限内） 運転免許証（有効期限内） マイナンバーカード（有効期限内） このほか、本人確認手続きと併せ、住所確認手続きが必要になる場合もあります。プレイヤーが、在住している国を偽っていないか、一部利用除外対象国の国民・住民でないかなどを証明する手続きで、以下の書類のいずれかが必要になります。 公共料金の利用明細（その日から3か月前以内に発行されているもの） 住民票の写し（その日から3か月前以内に発行されているもの） 住居の賃貸契約書（署名・押印ページ含めた全ページ） ローンの融資明細（署名・公印が必要） 銀行取引明細書（銀行の公印が必要） 本人認証にかかる時間 本人認証手続きにかかる時間は、オンラインカジノによってまちまちです。例えば、CasinoAlphaでおすすめするカジノの1つであるボンズカジノでは、サイトに最大3営業日と書かれています。 一部のカジノでは、運転免許証などは機械・アプリによる自動読み取りで非常に迅速な確認が行われ、早ければ1時間以内に終わる場合もありますが、これは例外的なレベルの速さと見てよいでしょう。提出された書類は、オンラインカジノが提携する認証サービスプロバイダーにより、一件ずつその正当性を確認するため、カジノの利用者が多く申請が重なる場合などに時間がかかってきます。 KYC本人認証を済ませるべきタイミング KYC認証は、実は済ませなくても、カジノでのプレイ自体は続けられます。ただし、あるタイミングで必ず本人確認手続きが必要になります。それが、「出金リクエスト」をするタイミングです。どんなに賞金が積み重なったとしても、本人確認を終えてなければ、出金をリクエストすることはできません。 オンラインカジノになれているプレイヤーにとってはこのことはもはや常識であるものの、新規プレイヤーにとっては「面倒くさいな」との印象を持ってしまうかもしれません。そんなこんなもあって、オンラインカジノでは本人確認手続きを急かせることはありません。登録後も、本人確認手続きをしなくても、プレイを続けること自体は可能です。ただし、最高オンラインカジノでプレイする目的の1つが賞金獲得である以l上、いつかは必ず対応すべ黄と言えます。 再認証が必要になる場合 KYCは、実は1回済ませればそれで終わりというものではありません。特に、大きな賞金額（一概には言えないものの、普段の利用量と比較して数十倍単位の賞金）を引き出す際には、追加で本人認証を求められることがあります。これは、ユーザーの本人情報に変更がないか、最新の情報を確認する意味と、何らかの理由で1度目の本人確認手続きを不正により潜り抜けていないかを確かめる意味があります。 正しい本人情報に基づいてプレイしており、他のプレイヤーのなりすましなど後ろめたいことがなければ、一切問題にならないはずですが、前もやったににまた？と面倒に感じることがあるかもしれません。とは言え、健全なオンラインカジノ運営に協力する意味も込めて、避けては通れない手続きとなります。決して、カジノからの要求に対し邪険な態度で接したりしないでください。 KYC認証不要のオンラインカジノ KYC認証不要のオンラインカジノなんてあるの？と思ったかもしれませんが、実は存在します。その筆頭が、Bitcasinoです。同オンラインカジノは仮想通貨による入出金をメインとしているカジノで、本人認証手続き不要で入出金できます。仮想通貨は現状取引所経由でしか手に入れられないため、本人認証は済んでいるという考え方と見られます。ただし、同カジノでは法定通貨によるサービスも行っており、また高額出金時にはカジノには本人確認を要求する権利があるとサイトに示されています。 また、例外的ではあるものの、当サイト推奨カジノの1つであるエルドアカジノでも本人認証せずにプレイを続けられます。この場合、Liteバージョンのアカウント登録をすることになりますが、手続き不要な傍ら、請求できるボーナスは制限されます。そしてやはり、出金はできず、VIP特典などにも制約が発生します。手続きは余分に発生するのは事実なものの、FULLバージョンの利用を動機づけていると言えます。 KYCでよくある拒否理由 写真やスキャンがテカって光が反射し、読み取れない 文字がぼけている ファイルサイズが大きすぎる ファイル形式が受け付けていないものになっている 有効期限が切れている 書類の四隅が見えない 編集・加工している（明度調整を含む） 書類原本の汚れにより文字が完全に読み取れない スムーズなKYCのためのアドバイス 書類は最新のものを用意する […]